シーさんのブログ

新型　【ワシントン２１日共同】発生が懸念されている新型インフルエンザが、1918-19年に世界で猛威をふるったスペイン風邪と同程度に大流行すると、死者は1年間で約6200万人に上るとの推計を米ハーバード大などの研究チームが21日、英医学誌ランセット（電子版）に発表した。死亡率は国民の所得と密接な関係があり、死者の約９６％は発展途上国の住民になるとしている。

　研究チームによると、スペイン風邪流行時に、平年と比べた死亡率の増加分（超過死亡率）のデータを27カ国について取得し解析したところ、1人当たりの所得が低い国・地域ほど超過死亡率が高くなっていることが分かった。

　この関係を2004年の人口と所得に当てはめると、全世界で約6200万人が死亡する計算になるという。このうち先進国が構成する経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）に加盟していない国では、死者が6000万人弱と推計された。

　日本の推計死者数は約12万人で、厚生労働省推計の約64万人より少なく見積もっている。

　研究チームは「当時はなかった抗ウイルス剤や医療システムの改善で、数値は新型が発生した場合の最大値と考えられるが、発展途上国では深刻な事態だ」としている。